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仮想通貨Ripple(リップル)とは

仮想通貨といえばビットコインが代表格ですが、Googleが出資したことで注目されている仮想通貨がRipple(リップル)です。
仮想通貨時価総額ランキングでは常に上位を占めており、その送金スピードの速さから世界の多くの銀行などの金融機関が注目しています。
リップルのネットワーク上の通貨を使って、さまざまな通貨と取引することができるシステムであって、多機能アルトコインと呼ばれる仮想通貨であります。

リップルは1000種類以上の仮想通貨の中でも時価総額ランキングは常に上位に位置しています。
つまり、世界中で取引されている仮想通貨です。
リップルが大きく注目されるきっかけとなったのは、メガバンクである東京三菱UFJ銀行がリップルを使ったネットワーク利用を表明しました。

そこで今回はリップルとビットコインなどの他の仮想通貨とどのように違うのか? その特徴やメリット、デメリット・将来性ついてご紹介します。

仮想通貨Ripple(リップル)とは

リップルとはインターネットのネットワーク上の通貨を使ってさまざまな通貨と取引ができるシステムのことです。リップル自体は仮想通貨の名称ではありません。
そのシステム上で使われる通貨単位がXRPで、様々な取引所にて売買できます。
そのシステムを開発しているのがリップル社であり、Googleが出資したとして注目されています。

XRP(リップル)は仮想通貨の時価総額ランキングでも常に3~4位にランクされております。
また、日本のメガバンクの一つである東京三菱UFJ銀行はリップルを使ったインターネットのネットワーク上利用することを表明し、さらに価格が高騰しました。
支払いシステムとしてのリップルはブロックチェーン技術を応用したビットコインなどと違って、管理主体が存在しているのです。
このリップル社がXRPを発行し、管理もしています。リップルは両替の機能を有する通貨ということで、通貨として長期保有としてではなく、一時的に保有される傾向があるため、価格は上がりにくいと一部専門家の間で言わ
れていました。月の高値から約2年間価格が安値で推移しているのがその専門家の発言の理由ではないかと思れれます。

しかしながら、2017年3月末に東京三菱UFJ銀行がリップルを使った送金システムに2018年から参加すると表明したことによって価格が高騰しました。
それを契機として、これまでの専門家の意見を打破するかのような上昇を見せています。

仮想通貨Ripple(リップル)とは|リップルの存在意義

リップルは、銀行などの金融機関で行われている金融商品の現在の送金システムをより効率的かつ安価で行われることを目的としている仮想通貨です。
要するに、金融商品間の取引に「仲介通貨」を導入して、やり取りをスムーズにするものです。
前に述べたように、その仲介通貨の表記単位はXRPで、リップル自体は金融商品の決済・送金システムのことを指しています。
たとえば、日本からアメリカに送金する国際決済の場合においては、日本円から米ドルに変換して決済しなければなりません。
日本円から米ドルに変換する作業は、銀行などの金融機関が内部で行っている通常処理です。
しかしながら、円→米ドルなどのメジャー通貨であればすぐに変換することができますが、マイナーな国の通貨だと変換処理に時間と手間がかかります。
そのような手間がかかる送金時の手続きを共通の「仲介用の通貨」を使うことによって、簡略化しようという試みがリップルの決済システムになるのです。
リップルのXRPは、仲介用の通貨なので一般に我々が利用するような場面はほとんどないものと思われます。
利用機会は銀行などの金融機関に限られます。
しかし、リップルのシステムが普及すれば、仲介通貨のXRPも価値が上昇するだろうと投資家たちは期待しているのです。

仮想通貨Ripple(リップル)とは|ビットコインとリップルの違い

リップルは、ビットコインの欠点を補った仕組みとして注目されています。
リップルがビットコインと大きく違う点は、それ自体が通貨ではないということです。
1リップルの料金を支払えば、円やドル、ユーロに止まらずビットコインなどの仮想通貨でさえ交換できます。
1,000億リップルが流通した後は、新たなリップルは作られません。
つまり、リップルは金銭取引サービスのためのデジタル認証装置なのです。
リップルはビットコインより約5倍の量が存在しています。
しかし、ビットコインとは存在の仕方が違います。
ビットコインは、0から採掘されるごとに徐々に上限数に近づいていきます。
しかしながら、リップルの場合はすでに1,000億枚が存在し、インターネットのネットワーク上で業務上の処理が起こるごとにリップルが減少していくという設計になっています。
この点もリップルとビットコインの違う仕組みの一つと言えるでしょう。
要するに他の仮想通貨の違いは、リップルが銀行間取引を中心としているのに対し、ビットコインなど他の仮想通貨は個人間の取引となっています。

つまり、リップルは取引で使われる取り組みを行っているのですが、ビットコインなどは銀行間を通さずに、つまり銀行口座を持たないで仮想通貨を個人間で送金することができます。
もちろんリップルは仮想通貨なので、リップルを使って個人間で取引することは可能ですが、メインとしてはこれまでの銀行間取引について世界を巻き込んで改善する役割を担っているのです。

リップルは金融機関との提携が前提

リップルやビットコインなどの仮想通貨は、従来の銀行とシステム的に対立するのではないか、と考える人は多くいます。
仮想通貨がこれまでの法定通貨に置き換わると考えれば、銀行側にとって仮想通貨のシステムは敵になるのです。

しかし、すべての仮想通貨が法定通貨に置き換わるでしょうか?
現実問題として、ほとんどの人は安全で信頼できる従来の銀行の取引を求めており、仮想通貨がドルや円に代替する可能性は少ないのではないでしょうか。
インターネットを通した仮想通貨の高速決済と手数料の安さに魅力を感じつつも、一方で従来の金融システムによる安全で信頼できる方法を望んでいるのではないでしょうか。そうだとするなら、仮想通貨は政府や銀行と共存し、技術的な革新と利便性を活用したサービスを展開し、共存共栄を図るべきでしょう。
現行の銀行は、古くからある紙の取引台帳を単に電子形式に変換しただけの取引プロセスです。
そこに革新性をもたらすリップルは、XRPを用いて銀行などの金融機関の従来の決済システムをより効率的にかつ安価する仮想通貨なのです。
実際、リップルと提携する銀行が世界中に続々現れています。

リップル社と多数のメジャー銀行が共同でリップルのブロックチェーン技術を用いた国際銀行間送金グループを設立しています。
日本の銀行も同様で、なかでも三菱東京UFJ銀行がリップルの新技術を使った海外送金サービスを始めるというニュースは注目されました。
仲介機関などを通さずに銀行同士が直接やりとりするため、利用者の依頼とほぼ同時にお金を届けられるようになると言われています。
銀行側にとっては大規模なサーバーが不要になり、システムの大幅なコストダウンが見込まれて、その分顧客の送金手数料も引き下げられる見込みです。
新サービスの提供に向けた準備はすでに始められており、個人向けサービスを今年の3月までに立ち上げる予定です。

仮想通貨Ripple(リップル)とは|リップルのメリット

送金スピードの速さ

リップルは、数秒で決済できます。送金も一瞬で到着します。
このスピードの速さは、リアル店舗での導入を広める可能性を秘めます。
用途が増えると使う人が増え、 需要も増えます。
これはリップルの価格を押し上げる効果を生むというのが投資家の見解なのです。実際、「リップルがどこかの銀行と提携した!」というニュースが流れるたびに価格が高騰しています。

ブリッジ通貨としてのXRP

リップルのXRPは、あらゆる通貨の中間通貨としての役割を果たす点から、ブリッジ通貨と呼ばれています。
円やドル、ユーロなどの法定通貨だけに止まらず、ビットコインなどの仮想通貨でも数秒で送受信ができます。
また、送受信以外にもウォレット内で円を他の通貨へ両替することもできます。
ドルやユーロ、ビットコインやモナコインなど、あらゆる法定通貨、仮想通貨の自動両替が可能です。

仮想通貨Ripple(リップル)とは|リップルのデメリット

リップルのデメリットとして、まずあげられるのがリップル社の倒産です。
管理者のいないビットコインとは違って、リップルはリップル社という管理主体が存在します。仮に、そのリップル社が破産などをしてしまうと、XRPが無価値になってしまう危険性があります。
また、2014年にリップル社が公式声明を発表しています。
その声明を要約すると、「リップルのXRPは企業間の取引をおススメします」「個人向けではありません」としています。
しかし、それでも価格は上がってきています。前に述べたように、新たな銀行が提携を発表するたびに価格が上昇してきています。
リップルの限らず、仮想通貨自体が発展途上の段階にあります。
何がプラスに作用し、何がマイナスになるか、取り巻く状況はまだまだ流動的です。
実際に投資運用するには、リスクを考え、より多くの情報を取り込む必要があるでしょう。

仮想通貨Ripple(リップル)とは|投資価値は?

リップルはあくまで銀行間の決済システムで、個人資産としての価値は二次的な性格を持ちます。
とはいえ、仮想通貨時価総額ランキングで常に上位を占めており、Googleを筆頭に巨大ヘッジファンドなど世界の主要金融プレイヤーや大口投資家から資金調達をしています。
その資金調達力は革新的な技術力の証明になり、近い将来、従来の金融機関がリップルのゲートウェイになる可能性を十分秘めています。
技術力が発達し、取引の安全性が担保され、提携する銀行が増加すれば更なる投資を呼び込み、価格が上昇軌道に乗っていくのではないでしょうか。

リップル高騰の理由①銀行での採用

リップルは2012年にRyan Fuggerによって考案され、2014年3月にサービスを開始しました。当時は1XRP=0.61円でした。
リップルは既存の銀行と金融事業の間での決済をスムーズにする役割をもち、実際に中国や日本を始め、さまざまな国の銀行がリップルとの提携を始めています。
2016年にはみずほ、りそな銀行を含む邦銀43行と海外の大手金融機関がリップルネットワークの採用を表明し、2017年4月に内外為替一元化コンソーシアムにて国内銀行がリップル社の次世代決算基盤をクラウド上に実装することを表明したことによってリップルへの期待が高まり、その価格が高騰しました。三菱UFJ銀行がリップルを活用した海外送金を18年初から開始しました。
日本経済新聞によると、三菱東京UFJ銀行は銀行同士のお金のやり取りに特化した電子通貨の開発に乗り出すようです。スイスの金融大手のUBSが主導する銀行連合に参加、中央銀行への預金を裏付けに独自の電子通貨を発行し、銀行間のあらゆる資金決済に使えるようにする構想です
SBIホールディングスが仮想通貨事業に参入、リップル(XRP)を使った海外送金も(2017年)
SBIホールディングスは仮想通貨の取引所やリップル(XRP)を使った国際送金、仮想通貨のマイニング事業の参入を発表しています。

SBI Ripple Asiaによるリップル(XRP)を用いた海外送金。
ビットコインは送金に1時間以上かかるのに対し、XRPは4秒で送金することが可能であり、平均取引コストもビットコインの1600分の一の0.003ドルです。

リップル高騰の理由②ロックアップ

2017年5月16日に、リップル社が所有XRPの一部ロックアップを発表しました。ロックアップとは、一定期間市場で持ち株を売却しないことを約束するものです。
今回、リップル社の持つ616億のうち550億を、Escrowという預託機能を利用して2017年末までにロックアップします。

これによってリップル社は勝手にXRPを売却できなくなり、リップル社が大量のリップルを売却して価値が暴落するのではという投資家たちの不安が消えると考えられます。

リップル高騰の理由③Swellの開催

2017年8月21日にリップル公式Twitterによる謎のカウントダウンが始まりました。

このツイートによって、様々な憶測が飛び交い、リップルは高騰しました。カウントがゼロになると、「Swell」と呼ばれるイベントの開催が宣言されました。
短期的な価値を産まないと判断した投資家が一気に売りに走りましが、登壇者にベン・バーナンキ(Ben Bernanke)元連邦準備理事長やワールドワイドウェブ(WWW)を発明したTim Berners-Lee氏など多くの著名人が名を連ねており、非常に期待されています。

仮想通貨Ripple(リップル)とは|まとめ

リップルはビットコインやライトコインなどといった他の仮想通貨とは異なります。
それは、ほかの仮想通貨が個人間の取引を目的としていることに対してリップルは銀行間での取引に主眼が置かれています。
また、ブロックチェーンを利用したP2P型の仮想通貨ではなく、リップル社が運営している中央集権的な仮想通貨という点でも、非常に特異な仮想通貨です。

リップルは銀行の送金ネットワークに利用されることに期待されています。
従来の方法で海外送金をする際には、送られるお金はいったん中継の銀行を通して交換されていたので、海外送金には手間と時間と高い手数料がかかっていました。
しかしリップルを利用すれば、例えば日本円をXRPに交換し、さらにXRPを米ドルに交換することができるので、非常に素早く、手間もかからず、さらに手数料も格段に安く、海外送金を行うことができるようになります。
リップルはその利用目的上、通貨間の両替をするときに短期ホールドされるという傾向から、価格は上がりにくいという特徴を持っていました。
つまり、ビットコインのように長期ホールドしておけば、劇的に価格が吊り上がっていくというわけではありませんでした。しかし2017年、三菱東京UFJ銀行がリップルを利用した新送金システムの研究グループへ参加表明すると価格が上昇しました。
現在ではみずほ銀行や三井住友銀行などメガバンクを含む、61の国内銀行が新送金システムの研究グループへ参加しています。

リップルの入手方法は取引で購入するか、人から譲ってもらうか、World Community Gridという非営利団体のプロジェクトに参加して報酬として受け取るほかに方法がありません。
ちなみに、リップルはマイニングによって入手することができません。
というより、リップルにマイニングは存在しないうえに、すでに発行上限量に達している状況にあります。
リップルの発行上限は1,000億XRPですが、現在すでに383億XRPは発行され、残りの617億XRPはリップル社が保有しています。
このリップル社が保有している多額のリップルが一気に市場へ流通すると、大暴落は免れません。
そこで、2017年5月にリップル社は自社の持つ617億XRPのうち、約9割をロックアップ(預託)することを発表、12月8日には約550億XRPがロックアップされました。
※要するに約550億XRPが市場に流通そしなくなったわけですね。


これでリップル大暴落リスクは一旦なくなったと考えられます。

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